アイルランド国家機関が医療用大麻は神経痛に「著しく有益」と報告

1月23日、アイルランドの国家機関「保健研究委員会（HRB）」は、医療用大麻の有効性と安全性を検討した報告書を公開。これによれば、悪心・嘔吐、多発性硬化症おいて医療用大麻の使用を支持するエビデンスが存在し、特に神経障害性疼痛におけるエビデンスは「有望である」と結論づけられています。

アイルランドは2019年6月に医療用大麻アクセスプログラムを立ち上げ、5年間の試験運用を開始。このプログラムでは、従来の治療で改善が認められなかった多発性硬化症の痙縮、化学療法による悪心・嘔吐、重度のてんかん患者が医療用大麻を使用することが認められています。

2023年11月には、国内初となる医療用大麻クリニックがオープンすることも明らかにされました。

今回、保健研究委員会は医療用大麻プログラムの見直しに役立てることを目的とし、医療用大麻の有効性と安全性を評価するための包括的なレビューを実施しました。

解析対象に含まれたのは47件のレビュー論文。このうち26件ではがん、HIV/AIDS、炎症性腸疾患（IBD）、メンタルヘルス、緩和ケア、リウマチ性疾患/線維筋痛症、脊髄損傷、多発性硬化症を含む特定の病状、残りの21件では様々な集団や状態において大麻やカンナビノイドの有効性が評価されました。

また、14件のレビューでは、医療用大麻の安全性と忍容性に関するエビデンスが統合されていました。

解析の結果、全体としてほとんどのエビデンス（88%）は質が低く、確実性が低いことが明らかに。そのような中、多発性硬化症による痙縮や化学療法による悪心・嘔吐などアイルランドで適応症となっている病状に関しては、医療用大麻の有効性を支持するエビデンスが認められたとされています。

注目すべきは、特に有望なエビデンスが神経障害性疼痛において確認されたことです。報告書によれば、「中〜高度の確実性を持つエビデンスは、大麻、混合カンナビノイド、THC:CBD（同比率）の顕著な有益性を示したが、中程度の確実性を持つエビデンスはTHCの顕著な有益性を示さなかった」と述べられています。

一方、がん、リウマチ性疾患や線維筋痛症、多発性硬化症などにおける不安や痛みなど、他の病状におけるアウトカムについては報告に一貫性がなく、決定的な証拠は得られなかったとされています。

安全性に関しては、医療用大麻は一般的に重度な副作用が生じないものの、めまい、口渇、鎮静、頭痛などを認める可能性が高いことが明らかに。眠気や吐き気の発現は質の低い研究で報告され、精神疾患の発現に関しては大麻及びTHCとプラセボとの間で有意差がなかったことが質の低いエビデンスで報告されていました。

なお、このレビューは成人における医療用大麻の有効性と安全性を評価したものであり、今回明らかになった結果は未成年にそのまま当てはめるべきではないと強調されています。

以上のことから、一部の病状で医療用大麻が有効であり、忍容性が高いことが示されましたが、これらのことは今後もより質の高い臨床試験で検証する必要があります。