大麻合法化地域ではVapeによる肺障害が少ないことがイェール大学の研究で判明

大麻合法化地域ではVapeによる肺障害が少ないことがイェール大学の研究で判明

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大麻が合法化されている米国の州では、電子タバコやVapeに関連した肺障害(EVALI)の発生件数が大麻を違法としている州と比べて少ないことが米国連邦政府の資金援助を受けて行われたイェール大学の研究で明らかになりDrug and Alcohol Dependenceに掲載されました。

米国では2019年に電子タバコやVapeに関連した肺障害患者を2,800名以上出し、68名の死亡者を出しました。(出典:CDC – 米国疾病管理予防センター

その後、CDCはビタミンEアセテート(酢酸エステル)が主要な原因であり、この物質はマリファナのVapeリキッドに最も多く使用されている添加物と発表。この肺障害の発生は、電子タバコの販売を制限するための法律を動かすきっかけとなり、マサチューセッツ州ではすべての電子タバコの販売を一時禁止にし、その他の州や自治体でもフレーバー入りの電子タバコを販売禁止するなどしました。

本研究の著者イェール大学公衆衛生大学院 健康政策・管理学科アビゲイル・フリードマン(Abigail Friedman)助教授は、「マリファナVapeリキッドの使用が多くの肺障害を引き起こしたのであれば、大麻を医療用・嗜好用で合法にしている州では症状の発生率が高くなるはずである」と述べ、2019年の肺障害と大麻の合法化状況の関連を調べることとなりました。

結果は、2019年の肺障害流行時に嗜好用大麻を合法としていた州では、症状の発生率が42%低かったことが判明。また、医療用大麻のみを合法としていた州では症状の発生率は低く出ませんでしたが、医療用大麻を合法とし自宅での大麻栽培も認めていた州では症状の発生率が60%も低かったことが分かりました。

嗜好用大麻を最も早く合法化した5つの州(アラスカ、カリフォルニア、コロラド、オレゴン、ワシントン)では、12歳から64歳までの住民10万人あたりの肺障害患者数は1人以下であったことが分かり、最も症状の発生率が高かった5つの州(ユタ、ノースダコタ、ミネソタ、デラウェア、インディアナ)は、いずれの州も嗜好用大麻を認めていません。また、興味深いことに発生率の高い州のうち2つの州では、医療用大麻に関する法律で喫煙可能な大麻の販売を禁止にしていました。

大麻の喫煙を禁止する法律を厳しくするほど、大麻の香りのしない大麻リキッドの需要が高まり、合法化していない闇市場で購入するからこそ何を添加しているか分からないため安全面が保証されずに汚染された物質が混入し、肺障害の発生率が高まったのかもしれません。

石井 竜馬

海外の大麻企業(栽培・加工・販売免許を保持して6年目)に投資家として関わる。コロナ騒動を機に日本で山暮らし開始。標高1,000mの地で井戸を掘り、湧き水と共に農的暮らし。珈琲焙煎士でもある。ヨガ歴19年。

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