全米大学体育協会の委員会が大麻禁止の撤廃を正式に勧告

9月22日、全米大学体育協会（NCAA）の「競技上の安全措置及びスポーツの医学的側面に関する委員会（CSMAS）」は、同協会に大麻を禁止物質リストから除外するよう正式に勧告。これが実現すれば、アメリカの大学スポーツでは大麻検査を受ける必要がなくなり、罰則を課されることがなくなります。

競技上の安全措置及びスポーツの医学的側面に関する委員会は今年6月、禁止物質リストから大麻を除外することを全米大学体育協会に提案する意向を表明。夏に協会の会員から意見を集め、秋に最終的な行動を決定する予定でした。

しかし、全米大学体育協会の理事会は早くも8月に提案の立法化を進めるよう委員会に要請。これを受け、同委員会は全米大学体育協会の各ディビジョンの統括機構に法案を提出し、正式に勧告を行いました。

この勧告は専門家（関連する医師や物質使用障害の専門家など）による広範な研究に基づいています。協会の会員からの意見やカンナビノイドを取り巻く文化的・法的状況の変化を認識しながら、学生アスリートの健康に改めて焦点を当てることを目的としており、選手に対する”強固な教育戦略”を求めています。

大麻やカンナビノイドを禁止物質リストから除外することを提案する背景として、同委員会は以下のことを挙げています。

・既存の政策（禁止、検査、罰則）が効果的でないことを認めている。

・全米大学体育協会の薬物検査プログラムは、パフォーマンスを向上させる物質のみに対処することを役割とする。

・罰則よりも、学校レベルでの教育と支援を優先するハームリダクション戦略に移行することの重要性を強調している。

これらは、昨年12月に同協会で開催された「大学運動競技におけるカンナビノイドに関するサミット」で得られた情報と、大麻にドーピング作用はなく、大麻による害を軽減するためのアプローチは各学校で実施されるのが最善としたコンセンサスが大きく影響しています。

競技上の安全措置及びスポーツの医学的側面に関する委員会の法案に対する決議は今後、全米大学体育協会の各ディビジョンの統括機構に委ねられます。

同委員会の委員長であり、オハイオ州立大学の主任スポーツ心理学者であるジェームス・フール（James Houle）氏は「このような重要なトピックについて決定を下す時、最終的な結果について会員が投票する機会を持つべきであることに同意します」

「私たちはカンナビノイドに関して、パラダイム（物事の見方・考え方）を大きく転換することを推奨しています。最新の研究をもとに戦略を近代化し、学生アスリートの健康をサポートする最善の機会を提供したいと考えています」と述べています。

全米大学体育協会は昨年、大麻の陽性反応を判断するTHCの基準値を35ng/mlから150ng/mlへと引き上げ、世界アンチ・ドーピング機関（WADA）の規則に適合させました。

WADAは2021年に大麻を禁止物質リストから外すための科学的検討を開始。しかし、翌年にWADAは大麻を禁止物質リストに残すことを正式に決定。WADAの委員会によって最近公開された論説では、この理由について「スポーツの精神に反すること」と「潜在的な健康リスク」が挙げられています。

しかし、いくつかのプロスポーツはこの考え方に同調せず、時代に適合した革新的な動きをみせています。

世界最強のファイターが集うアメリカの総合格闘技団体UFCは2021年、薬物検査で大麻の陽性反応が出たことを理由にファイターを罰しないことを発表。

メジャーリーグベースボール（MLB）は2019年に大麻を禁止物質リストから除外することを決定。同様にバスケットボールの最高峰であるNBAも、今年7月1日より大麻を規制物質リストから除外しています。

全米のプロスポーツで1番の人気を誇るプロアメリカンフットボールリーグ（NFL）の選手は2020年より、大麻検査で陽性反応が出ても試合出場停止処分を受けることがなくなっています。

NFLは昨年から大麻やカンナビノイドの研究に資金提供を行っており、今年6月にもオピオイドの代替としてCBDの有効性を探る研究に出資しています。

なお、大麻の使用はアスリートのパフォーマンス向上に貢献しないかもしれませんが、運動後のケアには有効な可能性があります。

例えば、米国のケント州立大学とグランド・バレー州立大学の研究者らは最近、定期的に有酸素運動や筋トレをしている大麻使用者111名を調査した結果、大多数の人が運動後の回復に大麻が役立つと実感していたことを報告しています。

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